コロナ禍で一気に普及したリモートワーク。元々通勤していたがリモートワークに変わった、通勤とリモートを使い分けるようになった。そんな人も増えたのではないでしょうか？実は、リモートワークは通勤時間の削減やストレスの軽減だけでなく、環境にとっても大きな利益をもたらしています。
こちらの記事では、リモートワークがもたらすCO2削減効果とSDGsへの貢献について詳しく解説していきます。
コロナ禍で加速したリモートワークの意義
一気に普及した理由
リモートワークが一気に普及した理由は、言わずもがなコロナウイルス蔓延の影響です。人との対面を避けるために急遽導入した企業が多かったと思いますが、リモートによる利便性の向上、効率化、それまでの業務が問題なく行えるという点に気が付き、規制が緩和されてもそのまま導入を続けたり、対面と使い分けて活用する企業が多くなっています。
誰も気づいてない脱炭素・SDGsの便益
リモートワークのメリットとして、働き方の柔軟性を向上させる点、通勤時間の削減によるストレスの緩和が大きく挙げられます。しかし、実は脱炭素、さらにはSDGsにも大きく便益（メリット）をもたらしているのです。地球温暖化が進む今、個人や企業にとってのメリットだけではなく、地球にもたらされる便益を知ることも重要です。
コロナ禍でリモートワークが一般化
日本でどのくらい普及したか
日本でのリモートワークの普及率は、どの程度なのでしょうか。実は、2020年3月時点で13.2%でしたが、2022年7月時点で25.6%と、全体の約4分の1をまで普及しています（パーソル研究所『第七回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する調査』より）。業種によってリモートでも生産性を維持または向上できるものは異なりますが、それでも1/4を占めているというのは、結構大きいウェイトではないでしょうか。
海外企業における導入
1.シーメンス
ドイツの電機メーカー、シーメンスは、週に2〜3日間自宅勤務を行う制度「ニューノーマル・ワーキングモデル」を導入しています。リモートワーク可能な部署に在籍する社員は、自分の判断で自宅勤務を行うことができます。
2.ING銀行
オランダの金融会社、ING銀行は、早期からフレキシブルワークの推進を行い、社員自ら働く場所と時間を自由に選択する「New Approach to Working」という制度を実施しています。
3.BT(ブリティッシュ・テレコム）
イギリスの大手電気通信会社のBTは、「集中勤務制度」というフレキシブルワークを実践しています。1週間の総勤務時間を満たせば、いつ何時間働くかを従業員自身で決められる仕組みとなっています。
リモートワークによる脱炭素貢献・CO2削減効果
交通手段によるCO2排出が削減される
リモートワークで在宅勤務し、Zoomなどオンライン、リモート会議をするスタイルが普及しました。通勤がなくなり、また客先への訪問や出張がなくなることで、交通手段の使用によるCO2排出量が削減されます。特に車で通勤していたという人や、飛行機で出張していた人は、かなり多くのCO2を削減することができます。
移動に関わるCO2排出量というのは、思っている以上に大きいものです。リモートワークが可能な時は、できる限り活用し、CO2削減にも大いに貢献していきましょう。
電力使用によるCO2排出が削減される
リモートワークでは、従業員が自宅やコワーキングスペースで作業するため、オフィススペースの需要が低下します。これにより、建物の規模を縮小することができます。減少したオフィススペースには、電力や冷暖房の消費量が削減され、エネルギーの節約効果が得られます。
一方で、この場合、家庭やコワーキングスペース側で電力や冷暖房が必要になってきます。個々の家庭では、エネルギー効率の違いや省エネ意識によって電力使用量も変化します。
企業側では、エネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの活用などの、持続可能な電力供給の取り組み、家庭側では、エネルギー効率の向上、省エネ意識が重要になってきます。
資源の効率的な使用によるCO2排出の削減
リモートワークでは、デジタルツールやクラウドベースのファイル共有システムを活用することが一般的です。契約手続きも、電子サインで済ませるようにもなります。
これにより、書類や印刷物の使用量が減少し、森林資源の節約につながります。電子メールやチャットツールを使用して、情報の共有やコミュニケーションもオンライン上で行われるため、紙の使用が減ることで、CO2削減に貢献することができるのです。
他にもあるリモートワークのSDGsへの貢献
都市と地方の格差の観点から
リモートワークは、地方と都市の格差を縮小するうえで、重要な役割を果たすことができます。以下に、地方と都市の格差の観点から、リモートワークのSDGsへの貢献ポイントをいくつか挙げていきます。国連の持続可能な目標、SDGsの17のゴールのうち、４つのゴールとの関係も見ながら解説します。
SDG 8: 働きがいも経済成長も
リモートワークは、地方の人々に柔軟な働き方を提供することができます。首都圏など大都市に移住せずに地方で働けることで、生活環境や家族との時間のバランスを改善することができます。これにより、地方の若者、女性にとっての働きがいが向上し、経済成長が促進されます。
SDG 9: 産業、イノベーション、およびインフラの整備
地方でのリモートワークの普及は、地域の経済成長とイノベーションを促進する可能性があります。従業員が都市に移動する必要がなくなることで、地方の労働力が生かされ、地域経済の活性化が期待されます。また、リモートワークの導入に伴い、地方でのIT・デジタルの普及、インフラストラクチャーの向上が求められます。
SDG 10: 格差の是正
地方と都市の格差を縮小するためには、地方での雇用機会の拡大が重要です。リモートワークは地方の人々に新たな雇用機会を提供し、地域間の経済格差を縮小する可能性があります。また、地方と都市では給与の格差も存在します。都会の労働市場では、一般的に給与水準が高い傾向にあります。大手で働きたいけど住むのは地方の方がいい…そんな人も、リモートワークで地方暮らしをしながら都市部の企業に勤めることも可能です。
SDG 11: 住み続けられるまちづくり
リモートワークは地方の魅力を高め、人口流出を抑制する一助となります。地方での働き方が可能になることで、地方から都市への移住が必要なくなります。また、都心からIターンする人も増える可能性があります。これにより、地方の人口減少や空き家問題の解決、地域の活性化が期待されます。
性別・障害など平等の観点から
リモートワークは、性別や障害を含む多様な人々に対して平等な機会を提供する上で利点があります。以下に、３つの例を挙げていきます。
1.ワーク・ライフ・バランスの向上
リモートワークは柔軟な働き方を可能にし、仕事と家庭の両立を容易にします。育児や家事、介護など、様々な家庭状況に合わせて、キャリアと家庭生活のバランスを取りやすくなります。
2.バリアフリーな労働環境
リモートワークは、障害を持つ人々にとってアクセスしやすい労働環境を提供します。オフィスに移動する必要がなく、自宅やバリアフリーな施設で作業することができます。
3.コミュニケーションの円滑化
リモートワークでは、コミュニケーション手段を主にオンラインで行うため、視覚や聴覚などの身体的障害によるコミュニケーションの困難さを軽減する効果があります。テキストベースのコミュニケーション、チャットやバーチャル会議ツールを活用することで、コミュニケーションの円滑化が図られます。
脱炭素経営としてのリモートワーク活用
私たちが、リモートワークの脱炭素とSDGsの便益に意識することは重要です。未来への一歩を踏み出しましょう。コロナ禍で一気に加速したリモートワークですが、働き方の柔軟性向上のみならず、CO2削減、さらにはSDGsにも大きく貢献しています。交通手段の不使用、会社の電力や資源の節約によるCO2削減は、脱炭素が重視される現代において、社会全体として重要な効果が期待できることをお話ししました。
最近はコロナウイルスの蔓延もかなり収まり、これまでの日常に戻りつつあります。会社への通勤、地方出張も増え始めてます。しかし、コロナ前にワークスタイルに戻るのではなく、今こそ、リモートワークは定着させるチャンスなのです。従業員の生産性や働きやすさに対する肯定的な評価が得られており、企業や労働者の間で需要が高まっています。オフィスとリモートの両方を組み合わせたハイブリッドワークモデルや、地域に囚われず、最適な人材を採用して企業の競争力やイノベーションを促すなど、多くのことが期待できます。
脱炭素社会への移行は、経済的な利益だけでなく、地球全体の持続可能性を追求するために不可欠なステップです。持続可能な社会の実現に向けて、ぜひリモートワークを積極的に活用していきましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？こちらの記事では、リモートワークがもたらすCO2削減効果とSDGsへの貢献についてとりあげてみました。弊社は完全リモートワーク型のワークスタイルを導入して、自ら脱炭素活動の一つとして実践しています。
弊社では業種業界を問わないすべての企業がカーボンニュートラルに向けて取り組むことができるEARTHSTORYというサービスを展開しています。移動の脱炭素「こつこつ（CO2CO2）」アプリ・Webサービスも提供しています。
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